今回の記事は、RPAには直接関係はありませんが、番外編ということで、「コロナ禍」について書いてみたいと思います。
この記事を書いているのは、2020年の8月です。
日本でマスク着用が半ば義務化したのは、3月くらいでしょうか。
「まさか、自分が生きているうちにこんなことがあろうとは！？」と思った人は少なくないでしょう。
コロナ騒動はいつ終わるの？
色々な記事を読み漁ってみました。
ですので、ここは一番説得力のあった記事の内容をまとめてみたいと思います。
結論から言えば、２０２１年～２０２２年には収束する可能性が高いです。
あと１年半くらいですね。
世界中の優秀な人が「新型コロナウイルス撲滅」に向けて、寝る間を惜しんで研究しています。
既に臨床実験に入っているワクチン情報も公になっていますので、早ければ来年早々、遅くとも来年の夏には我々一般人にもその恩恵に授かれるようになるでしょう。
ただ、通常のインフルエンザと同様、撲滅という訳にはいかず、毎年のように話題にあがりながら、感染予防をしながら付き合っていくことになるのではないでしょうか。
これから日本経済はどうなるの？
逆に言えば、あと１年～１年半程度は収束に時間が掛かるとも言えます。
中小企業においては、３か月間売上が立たないと、倒産が現実化してくるという会社は少なくありません。
インフラ関係、流通関係、スーパーマーケットなどの生活必需品を扱う会社では、新型コロナの影響は少ないでしょうが、そうではない業種においては、とても長い１年になるでしょう。
いつもと大きく様相が異なる８月になりました。
当初、夏になるとコロナの影響は沈静化する可能性があると言われていましたが、あまり夏であることの恩恵は無さそうです。
そうしているうちに、すぐ１０月、１１月になり、冬に突入です。
まあ、かなり高い確率で今以上に新型コロナウイルスの患者数が増えていくでしょう。
場合によっては、２０２１年２月くらいには再度「緊急事態宣言」が出されるかもしれません。
今をどう過ごすか？
GOOD NEWSと言える部分は、ほぼ２年間ということで終わりが見えていることです。
BAD NEWSとしては、夏に入り、少し戻った人の流れが再度落ち込む可能性が高いということです。
上記を前提として考えた場合、どう行動すべきかということになるのですが、具体的な対策となると個々の状況により大きく異なるのも事実です。
場合によっては、ホストクラブ経営者として有名なローランドさんみたいに、一度店を閉めるというのも選択肢として考える必要があるかもしれません。
企業として完全に活動を止める訳にはいかない場合には、固定費の見直しというのが、一般的な選択肢でしょうか。
リモートワークの活用により事務所を半分にすると宣言した大手企業もあります。
しかし、今回のコロナで生活様式や価値観の変化は避けられません。
ただ削減だけの守りの経営では、ジリ貧になる企業は多いと思います。
まともな営業活動が当分出来ない今、社内の営業システムをインターネットでの販売に本腰を入れ始めた企業もあります。
アパレル業界全体がインターネット参入を軽んじたことが致命傷になっている事実もあり、他の産業でもインターネット販売の比率は上げていくべきでしょうね。
「うちの業種は、インターネット販売には合わない」というのは、アパレル関係でよく聞いた話ですが、そうやって衰退した大手アパレル、その逆を早くからやって成功したZOZO。
「過去の成功モデルが衰退の原因」となった分かりやすい例ですね。
結果として、「いいものを作っていれば売れる」というのは幻想であり、独りよがりだった訳です。
旧態依然とした経営を続けていては、大手企業といえど盤石ではない時代です。
場合によっては、富士フィルムホールディングスのように、思い切って写真関係の会社から、医薬品・化粧品の会社へとシフトするくらいの柔軟性が要求されている業種も少なくないでしょう。
コロナが収束した時に、経営者によって、同じ業種でも結構な差が付いていると思います。
コロナをきっかけとして大きく落ち込む会社と、このピンチに柔軟に対応し大きく躍進する会社。
売上が上がらなければ、必然的に仕事量も減る訳ですが、ただボンヤリと社員を休ませるだけの企業と、社内システム変革の大きなチャンスと捉え、今までと違うことにどれだけ挑戦するかで、2年後には多くの業界で違った景色になっていそうです。